柳澤博公式ブログ|プロの投資コンサルタント

富裕層向けの資格である、日本証券アナリスト協会認定の「プライベートバンキング・コーディネーター」を持ち、世界三大投資家であるジム・ロジャーズ氏とも対談した投資を教えるプロが、資産運用の基本から、世界の金融商品の説明、アドバイスを行います。お金の心配がなくなるお手伝いができればと思います。

カテゴリ: LINEオープンチャット

いろいろまとめです( ^ ^ )

<面談内容>

 

「正しく増やす! 1万円からできるインデックス投資」(全30回)

「オープンチャット 過去Q&A」


ドル建てインデックス積立」(全10回)


「バングラデシュ旅行記」(3日間、全23回)

「保険の見直し方の考え方」(全2回)


 「確定申告」(全7回)

「バランスシート」(全5回)

「怪しい投資話の見分け方」(全9回)

「投資の説明あれこれ」

「相続」(全9回)

LINEオープンチャット「正しく増やす! 1万円からできるインデックス投資」

『柳澤博公式HP』

『LINEオープンチャット』

「正しく増やす! 1万円からできるインデックス投資」

 

Q1〜Q43はこちらをご覧ください。

Q 63S&P500のレバレッジ3ETFSPXLは手数料も少なく値幅も取れるので投資先として有りかと思いますが如何でしょうか。

 

Q62.この会社の友の会に入っていますが、大丈夫でしょうか?

 

A61.現金では損をする3番目の理由

 

A 60.現金だけだと損をする2番目の理由、人口減社会についてご説明します。

 

Q59.自営業として独立したばかりで時間が全くと言っていいほど取れません。

 

Q58.先日、確定拠出年金に加入しました。選んだ商品が適切かどうか不安になり一度ご相談にしたく投稿させていただきました。

 

Q 57.お子さまの貯金を、口座を作って投資に入れたい場合は何歳くらいから等、決めていることはあるのでしょうか?

 

A 56.現金(円)だけでは損をする

 

Q55.投資信託は一括購入には向いてないのでしょうか? ETFについても学んでみようと考えています。国内、海外とありますね。海外の方が利回り良さげでしょうか?

 

Q 54.以前、S&P500よりインドインデックスの方がパフォーマンスが良いと話が出たかと思いますが、このインデックスとは①BSE SENSEXでしょうか? それとも②CNX Niftyでしょうか?

 

Q 53.夫婦+0歳児の3人家族です。

 

Q 52.会社員の不動産を活用した控除(旅費を経費計上)とは、どういった不動産なのかお聞きしたいのですが。

 

Q51.柳澤さんとお会いする前からお世話になっているIFAの方がいまして、いくつか投資信託商品を積立でやっています。

 

Q50.「ニッセイワールドスポーツファンドメダリスト」「大和 iFreeActive ゲーム&Eスポーツ」の2つの投資信託を1月中旬に購入しました。

 

Q49.当方は、年齢32歳、年収630万、資産:現金で2000万、持ち家有、家族構成は妻、これから産まれる子1

 

Q 48. インド株インデックスの積立を始めたいのですが、日本で買えて手数料が安いのは調べた限り、iTrustインド株式(ピクテ投信投資顧問)でした。

 

Q47.投資のピラミッドについて質問があります。

 

Q46.サラリーマンで年末調整しててもさらに確定申告していくらか還付されてお得になるケースありますか?

 

Q45.投資信託「SBI・バンガード・S&P500」とETFVOO」、この二つで迷いました。

 

Q44.インデックス運用を調べてくうちに、「グローバル33分法ファンド」というファンドがでてきてメリットばかりありデメリットがあまり書いてない記事が目立ちます。

Q 63S&P500のレバレッジ3ETFSPXLは手数料も少なく値幅も取れるので投資先として有りかと思いますが如何でしょうか。(たんさん)

 

A 63.結論から言うと、

 

・やめておいたほうが良いです(断言)。

 

レバレッジをかけることで、100万円を3倍の300万円で運用できるので、

 

・リターンも3倍!

 

と思うかもしれませんが、

 

・リスクも3倍!

 

と言うことを忘れていけません。

ブルにしろ、ベアにしろ、

 

・予測

 

が当たれば良いですが、予想の逆になった場合は、

 

・損失も3

 

になることを忘れてはいけません。

 

ブル型:指数の値動きと同じ方向に3

ベア型:指数の値動きと逆の方向に3

 

ここにSP5001957年から2019年までの年間騰落率があります。

S&P500年間騰落率

これを見ればわかりますが、2008年のリーマンショック級の金融危機がある場合、

 

・−40%近く

 

下落しているので、ブル3倍の場合は、3倍の

 

・−120%近く

 

下落します。元本無くなります。

 

ここ10年間のSP500だけの数字を見ると、平均で13%なので、3倍の

 

39%

 

と喜んでいても、3倍のリバレッジをかけていると、

 

・一瞬

 

でもうけが吹っ飛びます。

 

・リターンが高いと言うことは、リスクも高い

*逆も然り、リスクを分散すると、リターンも分散されます

 

と言うことを覚えておいてください。

そして、投資をする際に、心がけることをウォーレン・バフェットは言っていますが、

 

①損をしない

②①を決して忘れない

 

です。基本的には、世界は良い方向に向かっているので、

 

・長期でコツコツ資産を形成すれば

・複利効果でしっかり資産形成可能です

 

わざわざ、貴重な元本までなくなるほどのリスクを取る必要はないと思います。

時間をかけて、資産をしっかり形成していきましょう。

目先の利益に目を奪われないでくださいね( ^ ^ )

Q62.この会社の友の会に入っていますが、大丈夫でしょうか?

 

A62.その会社の状況を見る場合は、有価証券報告書を見るのが早いです。簡単ではありますが、どこを見るかをレクチャーしたいと思います。

  

①売上高:全ての基本で、これが右肩上がり、その上昇率が重要です。

1株当たり当期純利益:PERの計算に必要な数値です。当然右肩上がりが理想です。

③自己資本率:負債(銀行からの融資)に対する純資産の割合です。50%以上が理想です。

④営業活動によるキャッシュ・フロー:現金は事実なので、これが右肩下がりだと本業が危ないです。

⑤従業員数:事業が拡大しているかどうかの目安です。

 

本当は、もっといろいろなところを詳しく分析しなければいけませんが、この会社に関しては、これだけで十分、危ないなぁと思いました。

 

①売上:右下下がり

1株当たり当期純利益:2年連続減少、昨年は大赤字

③自己資本率:11%は非常に低いです。借金の比率が89%なので、このままでは倒産の可能性もでてきます。自己資本比率の平均は赤字企業で-4%、黒字企業で27%、優良企業(黒字企業中上位15%)で53%です。平均以下です。

④営業活動によるキャッシュ・フロー:こちらも右肩下がりです。本業がじりじりと低迷しています。

⑤従業員数:こちらも右下下がりです。合理化よりも衰退に伴う人員削減の結果です。

 

ということで、このまま何もしなければ、最悪倒産、そうはならなくても、この会社の

 

・価値

 

は年々低下しているので、株はもちろん、友の会も長期保有には向いていないと思います。百貨店の商品券は、倒産すると使用できなくなるので、なおさら危険です。

 

どんなに利回りが良くても倒産したら0になるものに、貴重な資金を投下するのは間違っています。

 

100年以上右肩上がりの資産に投資をするのが正解です(^^)

 

*この質問は、お客様の一人から受けた室温を、ご本人の同意のもとにこちらでシェアさせていただきました。

A61.現金では損をする3番目の理由、

 

・負担率の上昇

 

についてご説明します。

 

日本は既に年間50万人人口が減り続け、その割合も増え、2050年には1億人を割り込むと言われています。

高齢化率

人口が減るということは、1人当たりの負担率が増えます。つまり、


・社会保障費


の負担が増えて、手取りが減ります。


負担率

どのくらい大変になるかといえば、1960年に11人で高齢者を支えていたのが、2015年の段階ですでに2.3人で支える状態になっています。


高齢者を支える

その結果、社会保障費の中の、特に医療の部分の伸び率が高まります。


社会保障費

年金は、破綻することはありません。しかし、もらえる時期が延び、その金額もどんどん減っていきます。減らすと怒られるので、マクロ経済スライドといって、インフレ(物価上昇)に比べて、年金の支給額を減らす工夫をしています。例えば、インフレが2%あったとしても、年金の上昇率は1%に抑えれば、実質の支給額を減らせます。


マクロ経済スライド

とはいえ、現実に年金支給額は減り、支出額は年々インフレ、消費税アップ、社会保障費の増額で、収支はすでに月5万円以上のマイナスになっています。


収支

こちらは夫65歳、妻60歳の平均的な夫婦の収支です。毎月5万円の不足ですと、年間60万円。仮に夫が95歳まで長生きすると仮定すると、10年間で600万円、30年間で1,800万円不足し、100歳だと2,000万円足りなくなるというのが、老後の2,000万円の根拠になっています。

そして、こちらが収支の内訳になっています。重要なポイントは、これはあくまでも平均であって、持ち家比率が高いため、住居費が月13,657円になっており、賃貸の方は支出はもっと多くなります。さらに、食費は、月64,520円で、30日、3食、夫婦2人で割ると、1人当たり1食358円程度になってしまいます。

収支内訳


医療の進歩で、長生きが当たり前になり、90歳、100歳まで元気に生きられるようになったけども、負担率は増え、年金も増えず、収支はマイナスになり、平均で2,000万円不足し、しかも、生活はかなりカツカツに。

そうならないために、金融庁としては、早めの資産形成の重要を訴えようとして、このレポートを作成したのですが、2,000万円という数字だけ独り歩きし、恐怖感だけ蔓延してしまい、本意ではなかったと思います。

金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書
「高齢社会における資産形成・管理」
https://www.fsa.go.jp/singi/singi_kinyu/tosin/20190603/01.pdf

このレポートでは、

長期・積立・分散投資

をすることで、早い時期から資産を形成することを勧めています。
それには賛同するのですが、一つだけ同意できないのは、

・分散投資

のところです。アメリカ3倍、日本1.5倍、バランスして半々保有すれば、2倍になるという箇所には首をかしげます。ただ、アメリカだけを保有すればいい話だと思います。

過度のリスクの分散は、リターンも分散し、利回りが下がってしまいます。
GDPで見た場合、

人口 × 年収

なので、

・人口が増え続け
・年収も増え続ける

ところに、資金を投下(投資)すれば、資金は増え続けます。
残念ながら投資対象は日本ではないと思います。

治安も良く、インフラも整って、料理もおいしい日本に住みながら、投資は成長著しい世界(アメリカとインド)にするのが、

・利回りの最大化

という意味では良いのではと思っています。皆さんも、バランス型の投資信託は買わないでくださいね。手数料は高いわ、リターンは少ないわで、いいところがありません。

・S&P500

に10年以上の長期で勝てる投資信託はほとんどないので、初心者は日本で、かつ円で運用するのであれば、S&P500一択で良いと思います。

それ以外の投資信託を勧める営業マンがいた場合(窓口、ネット証券の宣伝含む)、

・手数料

を取られることを自覚してもらえればと思います(^^)。

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